NISA・iDeCo・DC、結局どれがお得?

「NISAをやっているけど、iDeCoとどっちが得なんだろう」
「会社の企業DCは加入しているけど、よくわかっていない」

この3つの制度のことを聞いたことはあるけれど、違いをきちんと説明できる方は多くありません。そして、どれが自分に合っているかは、年収・年齢・積立期間によって変わるため、「一般的にはコレが正解」とは言えない部分があります。

そこで今回は、この3つの制度を税制メリットも含めて丸ごと比較できる無料シミュレーターをご紹介します。

「積立額が同じ」でも、実際の負担は違う

まず知っておいてほしいのが、3制度は「同じ3万円を積み立てても、手元から出ていく実質の金額が違う」という点です。

企業DCとiDeCoは、掛け金が全額「所得控除」の対象になります。つまり、積み立てた分だけ所得税と住民税が減ります。年収600万円の方なら、毎月3万円の積立に対して所得税・住民税だけで月約6,000円の節税効果が生まれます。さらに企業DCは、掛け金が社会保険料負担の対象外となるため、社会保険料の抑止にもなります。

一方、NISAは所得控除がない代わりに、受け取るときの運用益が完全非課税です。

この違いが、最終的な手取り額にどう影響するのか、それをそのまま数字で見せてくれるのが今回のシミュレーターです。

入力項目はシンプル。でも結果は本格的

シミュレーターの入力項目は次の通りです。

① 現在の年齢
② DC・iDeCoへの加入年齢(退職所得控除の計算に使います)
③ 退職・受取年齢(60歳以上)
④ 年収
⑤ 毎月の積立額
⑥ 年率利回り

年齢を入れると積立期間が自動計算され、年収を入れると所得税率・住民税・社会保険料まで自動で反映されます。

たとえばこんな条件で試してみてください。

  • 現在40歳・加入年齢40歳・受取65歳
  • 年収600万円
  • 毎月の積立:3万円
  • 利回り:5%

入力した途端に、3つの制度の「実質月負担額」と「最終手取り額」が並んで表示されます。

注目してほしい2つの数字

このシミュレーターで特に見てほしいのが、③実質負担の比較⑤最終手取りの比較です。

実質負担(月ベース): 同じ3万円を積み立てても、企業DC・iDeCoは所得控除のおかげで実質的に2万円台前半の負担になることがあります。一方NISAは控除なしのため、同額を確保するにはその分だけ多く稼ぐ必要があります。「毎月の積立が家計に重い」と感じている方こそ、この差を知っておいてほしいです。

最終手取り(受取時税引後): 企業DC・iDeCoは受け取るときに退職所得控除が適用されます。加入期間が20年以下なら「40万円×年数」、20年超なら「800万円+70万円×(年数−20年)」が控除されます。この控除内に収まれば、受取時の税負担はほぼゼロに近くなります。一方NISAは受け取り時も完全非課税のため、積立期間が短かったり年収が低かったりする場合には、NISAが逆転するケースもあります。

答えは一つではない。それがこのシミュレーターを使う意味です。

「会社のDCに入っているだけ」は、実はもったいないかもしれない

相談にいらっしゃる方の中で、「会社のDCに加入しているけど、元本保証の定期預金のまま放置している」という方が少なくありません。

運用指図をしないまま20〜30年積み立てても、資産運用の恩恵はほぼゼロです。このシミュレーターで利回りを0%と5%で比較してみると、その差がはっきり数字に出ます。「加入しているだけ」と「きちんと運用している」では、最終手取りが数百万円単位で変わることもあります。

注意してほしいこと

このシミュレーターは情報提供を目的としたものであり、実際の税額は各種控除によって異なります。また、企業DCとiDeCoの合算上限は月6.2万円(2026年4月から)、NISAの年間上限は360万円(生涯1,800万円)といった制度上限も考慮が必要です。

数字はあくまで参考ですが、「自分の場合、3つの制度でどれだけ差が出るのか」を一度でも見ておくことは、老後設計の大きな第一歩になります。

そして、もう一つ大事なこととして、企業DCとiDeCoは年金制度ですので、少なくとも60歳まで引き出すことが出来ません(老後資金として金庫に入れていき、60歳以降になると鍵を受け取れるイメージ)。一方、NISAは引き出し制限がありませんので、途中で資金が必要となった際に一部を引き出すことが出来ます(金庫には入れるけど鍵は自分で持っているイメージ)。

まず、自分の年収と年齢を入れてみてください

難しい知識は不要です。年齢と年収を入れるだけで、あとは自動で計算されます。

「この結果をもとに、もう少し詳しく聞いてみたい」という方は、ページ下部からLINEから無料診断も受けられます。3つの制度をどう組み合わせるか、今の家計に合ったバランスを一緒に考えましょう。

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